北朝鮮専門家のアンドレイ・ランコフ氏が今回の延坪島事件の後に書いた短い論文(原文リンク)を韓国のCreteというハンドルネームの方が韓国語に訳してくださいました。(訳者曰く、かなり強引に要約した部分が多いとか)それをさらに日本語訳したのが以下の文章。そのため元の表現との差異が激しい部分があるかも。ご了承下さい。(強調はCrete氏による)
THE YEONPYEONG ISLAND INCIDENT: WHY IT HAPPENED, WHY NOTHING CAN BE DONE, AND WHAT TO EXPECT: SOME THOUGHTS. 延坪島事件が発生すると、国際言論はすかさず「戦争間近(On the Edge of War)」というヘッドラインで記事を出した。このような書き方は販売部数や広告売上を伸ばしてくれるだろうが、「内容」において正確な記事とは言えない。なぜなら韓半島で戦争が起きる可能性は本当に微々たるものだからだ。しかし、今回の延坪島事件はわれわれが今まで経験し得なかった新たな形の終わりのない「北朝鮮発危機」が始まったことを示唆する。 北朝鮮は何故この事件を起こしたか 言論はこの事件を「挑発(provocations)」と表現するが、これは正確ではない。挑発とは相手側から何らかの過激な反応や理性的でない行動を誘う目的で取る行動のことだ。しかし、今回の延坪島事件を計画した北朝鮮の戦略家たちは、南韓やアメリカが如何なる形でも過激な反応を示さないだろうということを熟知していたため、北朝鮮のこのような行動を挑発と見ることはできない。今回の事件はむしろ、少し変わった外交的意思表現が砲撃という形で行われたと見るべきだ。 今回の事件より2週間前、ジークフリード・ヘッカー博士を含むアメリカの核科学者たちに北朝鮮の保有する最先端のウラニウム濃縮設備が公開された。設備の精巧さや規模において、すべてが予想を遥かに上回る水準だった。 一連の事件を通じて北朝鮮政府は次のいくつかの外交的メッセージを届けようとしたことになる。アメリカには数千台のウラニウム濃縮設備を用いて、南韓には砲撃を用いて次のメッセージを届けた。「私たち北朝鮮はここで目をギラつかせている。私たちは危険なやつらだ。私たちは毎年、より危険になりつつあり、お前たちが私たちを無視するなら、大人しく手をこまねいていることはない。私たちは多くの事故を起こすことができるし、これからも起こすだろうが、にも関わらず合理的な価格で協商をすることもできる。」 このような北朝鮮の意図の主なターゲットはアメリカの対北政策である。アメリカの現在の対北政策は「戦略的忍耐(strategic patience)」と表現できるが、南韓の対北政策も同様だと言えるのだ。 去る20年間のアメリカの対北政策は、大まかに見ると次のような仮定に端を発している。つまり…「適切なインセンティブと報償によって北朝鮮の核開発を諦めさせたり、北朝鮮の行動を抑えることができる」…しかし北朝鮮の2009年5月の2次核実験により、アメリカ政府はどんな報償やインセンティブでも北朝鮮の軍事用核開発を諦めさせることはできないと悟った。 北朝鮮の核開発政策は実のところ不合理性や好戦性とは関係がない。北朝鮮の指導者たちは戦争を恐れさえいるし、自分たちの政策決定において合理的ですらある。実際に北朝鮮は核を必要としているので、北朝鮮の核開発政策そのものは合理的だと見ていいだろう。なら、北朝鮮に核が必要な理由をおさらいしよう。 一つ、北朝鮮は他の核保有国と同じ理由で核武器を必要としている。つまり、外部の侵略を抑制する役割をするということだ。率直な話、イラクとアフガン侵攻を見たところ、北朝鮮の怯えを根拠のないものとは言えない。 二つ、核保有の事実は脅迫外交(blackmail diplomacy)においてとても有用な道具である。そしてこのような脅迫外交は北朝鮮の生存にとって欠かせないことでもある。北朝鮮の指導部は分断状況のせいで中国型の経済改革が北朝鮮では上手くいかないだろうと判断している。すなわち中国のように経済復興を遂げるのではなく東ドイツの如く政治的崩壊を迎えるだろうということだ。したがって、北朝鮮は抱えている人民を食いつながせる能力がないという非効率的な経済体制から抜け出せない状況にある。このような状況では、毎年、外部からの一定水準以上の援助が、政権生存において不可欠の条件となる。そしてその援助は、あまりにも多くの前提条件を必要とする… 三つ、核開発は内部を取り締まるには打ってつけだ。核こそが金正一政権が人民に差し出せる数少ない業績(?)のうち一つだ。そして終わる事を知らない苦難についての、完璧な弁解のネタでもある。 四つ、核とミサイルプログラムを第3国に販売して金を稼ぐこともできるだろう。 北朝鮮の立場から侵略抑制と外部援助を促す外交道具としての核の重要性を考慮すれば、北朝鮮が核プログラムを諦める可能性は完璧にゼロだ。もともとそうであったが、アメリカの政策決定グループは今になってその事実を気づいており…結局、アメリカはこれ以上北朝鮮に対するかなりの分量の無条件的な援助を提供する意向をなくした。 それにおおよそ2008年初頭から、南韓の政府も相互主義と譲歩を要求するずっと強硬な立場に切り替わっている。これに対する北朝鮮の反応は、当時維持されていた3つの主な南北協力事業のうち2つを中断させてしまうことだった。ここで南北協力事業とはあくまでも建前であり、実際には殆どを南韓の納税者たちの税金に頼っている対北支援事業でしかなかった。ところが北朝鮮は、たぶん南韓政府がこのような圧力政策を中断して再び無条件的な援助を開始するだろうと思ったようだ。そのような北朝鮮の予想と違い、南韓の政府は北朝鮮の南北協力事業を再開しようという要請の数々を全て無視してきた。 このような状況は、北朝鮮の政治的目標とは符合しない状況である。先ほども語ったとおり、北朝鮮は外部からの持続的で無条件的な援助を必要としている。多くの人々が南韓とアメリカの援助削減と国際的経済封鎖により北朝鮮政権が徐々に危機に追いやられていると語るが、これは事実とは程遠く、きっと南韓とアメリカの希望に過ぎないだろう。実際に、今年の北朝鮮の食糧事情は去る16~17年間で一番マシな状況と分析できる。 ならば、何が問題か? 南韓とアメリカからの援助の減少は、北朝鮮の指導部がまったく望んでいない結果を招いている。すなわち、北朝鮮が中国に全的に依存してしまう状況の到来だ。 去る数年間、中国は北朝鮮の主な援助提供者となっていた。実際、中国の対外援助額のうち、およそ半分以上が北朝鮮に提供されいている。それと同時に北朝鮮の対外交易の半分以上もまた中国との貿易である。しかし多くの外部の専門家たちの考えと異なり、このような状況は北朝鮮の指導部をとても居心地悪くさせている。 それでは、北朝鮮の対中国依存性が増加すればするほど北朝鮮の指導部の居心地が悪くなる理由をおさらいしよう。中国が韓半島の分断持続を望み、北朝鮮を東北亜の緩衝地帯にしようとしていることは事実だ。また、中国が北朝鮮の不安定を心配し、かなりの援助を提供する意向を持っていることも事実だ。しかし、一つ見逃してはいけない事実は、中国が韓半島の分断状況を必要としているからといって、金氏王朝が支配する北朝鮮を必要としているわけではないということだ。実際に北京の主流層の声は、より操りやすく、予測がしやすく、中国の利害に合致する北朝鮮を望んでいる。さらに一つ決して忘れてはいけない歴史的事実は、1956年ソ連の暗黙的同意の下に中国は自分たちに対してより友好的な政治家を立たせるために金日成に代わる政治グループを支援したことがあるということだ。(Crete注:「8月宗派事件」のこと) 去る数年間、北朝鮮の官僚たちは中国と必要以上に親しくするなという党の警告を繰り返し受けている。これと同時に北朝鮮の情報当局は中国の情報組織が北朝鮮社会に侵入できないように心血を注いでいる。したがって北朝鮮は、実際は大規模の飢餓発生の可能性のために南韓とアメリカの援助を必要としているというよりも、現在、北朝鮮内部で起きつつある中国の影響力の際限ない増加を回避する目的で南韓とアメリカの無条件的な援助を必要としていることになる。 このような外交路線は去る50余年間で北朝鮮が見せてくれた二股外交戦略によく符合している。結論として、北朝鮮は南韓とアメリカが北朝鮮の二股外交戦略の片方の軸になってくれることを望んでおり、これら両国家の「戦略的忍耐」に次第にしびれを切らし、ついには自分たちは放っておくと大変な騒ぎを起こしうる存在だということを印象付けるメッセージを送ったのだ。 数週の間を置いた北朝鮮の一連の行動は、アメリカと南韓の弱点をそれぞれ上手く突いている。アメリカとしては、北朝鮮が外部の援助もなく、さらには経済制裁下においてすら大規模のウラニウム濃縮設備を設けたという事実は都合が悪い。もちろん1990年代のプルトニウム問題とは比べ物にならないほど核拡散防止において悩ましいイシューとなる。 南韓に対しては全人口の半分が居住する首都圏が北朝鮮の砲兵戦力の射程圏内にあるという事実を改めて認識させた。必ずしも物理的打撃を受けなくても、国際市場に死活をかけている南韓の経済にいくらでもたやすく問題を促すことができる。外国の投資者たちや交易相手としては「韓半島で戦争が勃発する可能性」といったニュースのヘッドラインが喜ばしいはずがない。簡単に言うと、南韓経済にとって不利益なのだ。そして南韓の大多数の市民たちの場合、北朝鮮にまるで関心がない上に、建前上はどうであれ統一など望んでいない状況であり、彼らは南韓政府に対し上手く北朝鮮を管理し、大規模な葛藤を避けることを望んでいる。このような状況をすべて考慮すれば、北朝鮮当局としては、こういった行動が、南韓の有権者に北朝鮮に対して強硬すぎる現政府の態度を変える投票を促せるだろうと期待することだってあり得る。 最後に、北朝鮮の今回の延坪島砲撃事件の瑣末な理由を一つ挙げてみよう。あくまで北朝鮮内向けの理由だが、世界最年少の四星将軍である金正恩は知られたとおりスイスの貴族学校で幼年期を送った。北朝鮮のエリートグループ、特に軍部にとってはあまり好みに合わない履歴だ。このような状況で金正恩は自分がスイスのケーキに目が無い軟弱な御曹司ではなく、戦争も厭わないほど勇ましいリーダーシップを持っていることを証明する必要があるということだ。もちろんこの解釈は少なからず妥当な部分を持つが、根本的にはこのような要素は付加的なものでしかない。北朝鮮の立場からすれば、金正恩への権力承継があろうがなかろうが、今回の事件を起こしているはずだ。金正恩が及ぼした影響があるとすれば、今回の事件をもう少し血生しく、過激な形にした程度でしかないだろう。 それなら対策はあるのか 結論から単刀直入に言えば“Nothing”。きっとこれから数日間、あるいは数週間、ソウルとワシントンから強硬な政府発表や、軍事訓練を含む軍事力を誇示するショーを見せられることになるだろう。しかし確かなことは、このような一切の談話や軍事訓練の試みは今回の延坪島事件と関連して微塵ほどの状況の変化も導き出せないだろう。さらに北朝鮮の指導部からは完全に無視されるだろう。もちろん、北朝鮮の宣伝媒体にとっては、一連のより好戦的なフレーズを掲げる良い言い訳になるだろう。 はっきり言って大規模戦争は論外だ。現在、南北間のパワーバランスは当然南韓の勝利を保障するが、戦争の代価は大規模戦争を強力に抑制する水準のものだ。なぜなら南韓の核心力量をほぼすべて詰め込んでいる首都ソウルが戦略的にあまりにも不利な場所に位置しているからだ。全首都圏が北朝鮮の重砲兵勢力の射程圏内にある。北朝鮮の重砲兵勢力が数日または数時間内に壊滅されるとしても、数千名の死亡者、さらにソウルに大きな被害を被るはずだ。南韓軍の北朝鮮への進撃もまた容易くは行かず、多大な血を流すことになるだろう。 それに加え、戦争に勝ったと仮定しよう。南韓は焦土と化した北朝鮮を引き受けねばならない。現在の南韓の経済状況においても、殆どの南韓市民が南北の統一を快く思ってないというのに。統一をしようという建前上の発言はあるが、殆どの若い世代と中年層は国家的目標の南北統一に対し、あまりにも多くのものを支払う意思がない。自らの命となればなおさらだ。 延坪島事件の直後、李明博大統領が言及した北朝鮮軍事施設への報復攻撃もまた、とても選択可能な事項ではない。実際にそのような試みがなされるとしても、まるで逆の効果を挙げるだろう。つまり、平壌が伝えようとする政治的メッセージがさらに力を増すことになる。 もちろん、南韓軍が北朝鮮の一部の砲兵陣地や、骨董品となった北朝鮮海軍の殆どを一気に掃討できることには疑問の余地がない。しかし、そんなことをしても現在の北朝鮮の実験を握っている一握りの支配階層にはまるで影響がない。彼ら北朝鮮の支配階層は、必要であればいくらでも一般人民を犠牲にする用意ができており、この事実はすでに1990年代末の苦難の行軍の時代において赤裸々に示されたとおりだ。 もちろん、このような意見もある。たとえば北朝鮮軍に実際の被害を与えるのではなく、物理的には大した被害じゃないとしても、北朝鮮指導層の面子をつぶすということにより、今後の北朝鮮の挑発に対して一定の抑制力を発揮するのではないのかという意見である。しかし、このような考えは残念ながら希望にすぎない。北朝鮮は政府がほぼ完璧に言論を統制している国である。北朝鮮軍に一定の被害を与えたとしても、軍部の上層部ではない一般人民にこのような敗北の事実が知られる可能性はまったくない。むしろ、どのような軍事的衝突だったとしても、北朝鮮の人民たちには「狼のような米帝国主義者」と「恥を知らない南朝鮮傀儡」に対する「共和国の偉大な勝利」としてのみ宣伝されるだろう。 結局、南韓政府が計画する報復措置では北朝鮮が伝えたいメッセージが力を増すばかりだ。北朝鮮戦略家たちの望みは、南韓経済に被害を与えることと、南韓市民たちに現政府に背を向けさせ、現政府の対北政策に反対の立場を取らせること、つまり南韓内部の葛藤の誘発にある。どっちにしろ南韓が主導する報復措置が行われるなら世界の言論は「戦争可能性(war that is about to start in Korea)」という未来について報道するよりは「韓半島に戦争勃発(war started in Korea)」という現在形の報道をするだろう。当然のことだが、こうなれば南韓の株式市場と債権市場は崖の下に墜落するだろうし、南韓は社会の各分野で深刻な経済的打撃を受けるだろう。 幸いなことといえば、天安艦の件でそうであったように、南韓政府はこのような問題点について正確に知っているようだ。したがって、激しい声明戦と共に軍事訓練のようなショーにばかり専念するだろうし、結果として南韓に被害はないだろうが、つまり北朝鮮の変化を促すという側面ではまるで意味のない措置である。 南韓が報復できない状況とすれば、アメリカはどうだろう?アメリカもまた世界中であらゆるイシューに気を揉んでいるために北朝鮮への報復が可能ではない。なら第3国に圧力を加えてみてはどうだろう?最近、西海で実施されている米韓連合海軍作戦がまさにそのような目的による。中国が北朝鮮に影響力を及ぼしうるという仮定の下、中国に圧力を加えているのだ。中国が北朝鮮に何らかの措置を取らなければ北京を作戦半径内に置いた海軍艦隊が西海に君臨する姿を見続けることになるだろうということだ。しかし、先ほども指摘したとおり、今回の事件はそもそも北朝鮮が中国の影響力から抜け出そうと、北朝鮮の指導部によって起こされた事件だ。現在の中国は70年代と80年のソ連ができなかったように北朝鮮を左右できない。それにしても、あの当時も西方の政府らは北朝鮮に対するソ連政府の影響力について過大評価していた。 対策がないなら、今後はどうなるか これまで話したとおり、北朝鮮に何らかの変化を促すまともな対策は立っていない。今回も北朝鮮はまるで被害を受けずに無事にこの件から抜け出すだろう。当然のことだがこのようなことは初めてでもなければ最後になる可能性もない。そして天安艦事件と延坪島事件の間にたった半年ほどの時差しかないことを鑑みれば、そう遠くない未来に北朝鮮の将軍たちは似たような政治的意図を持つ似たような作戦を用意するはずだ。北朝鮮はこれからも繰り返し次のような政治的メッセージの込められた軍事行動を繰り返すだろう。「北朝鮮が南韓とアメリカから正当な分の支援を受けられないなら、南韓の納税者たちが対北援助に支払う費用以上の被害を南韓に与え続ける」と。 このような北朝鮮の意図が成功するかどうかはわからない。今のところ李明博政府は頑固なままだ。 アメリカの国民の場合、どのように輿論が集めつつあるのかが不確かだ。一つだけ確かなことは、もしすかさず政策を変えるなら、それは弱点を鮮明に見せることになるということだ。しかし同時に忘れてはならないことは、北朝鮮はこのたびの「ウラニウム濃縮設備の誇示」からわかるとおり、アメリカの経済制裁や援助中止にも関わらず繰り返し自分たちの核開発能力を発展させていけるという事実だ。そしてアメリカが決して快く思わないだろう数多くの措置を取りながら協商を要求するだろう。たとえばシリアやバーマのような国に核技術を伝授しつつ自分たちの既存の核弾道ミサイル技術を発展していくといったように。 アメリカがこのような脅威に対して頑固な立場を取り続けるべきか、それとも北朝鮮と協商を再開すべきか、今のところどっちが正しいかはわからない。もし再協商が始まるなら、協商内容が北朝鮮核プログラムの除去になる可能性はない。たぶん北朝鮮核プログラムの「凍結」となるだろう。ヘッカー博士が提案した「3 NO」(NO追加の核。NO改善された核。NO核の拡散)のような形になるはずだ。しかし、もし協商が始まり、続くとしても、この協商が問題の最終的な解決策を提供する可能性は殆どない。一部の解決策になり得るか、たぶん最悪の状況を遅らせるぐらいの役割しか望めないだろう。 北朝鮮の政府が現在のような形で存在する限り、そして自分たちの経済システムを変えられない限り、今のように遠心分離機を利用したり砲撃を利用してでも外部の援助を乞うといった外交政策を諦めることはないだろう。 _/_/_/_/_/_/_/_/_/_/_/_/_/_/_/_/_/_/_/_/_/_/_/_/_/_/_/_/_/_/_/_/_/ いわゆる「失われた10年」を招いた(と、される)金大中大統領の主張も併せてどうぞ。
by no_moyan
| 2010-12-06 22:24
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